早稲田大学・政治経済学術院教授、同・環境経済経営研究所所長、経済産業研究所ファカルティフェロー、環境経済・政策学会会長（2022～2023年度）
東京大学教養学部卒業。筑波大学環境科学研究科修士課程修了。
ミネソタ大学Ph.D.（経済学）。
気候変動、省エネルギー、大気汚染問題等を定量的に分析。
上智大学経済学部教授、及び、同・環境と貿易研究センター長を経て現職。
その間、内閣府経済社会総合研究所客員研究員、未来資源研究所（ワシントンDC）及びジョージメーソン大学・客員研究員（安倍フェロー）、環境省・中央環境審議会委員、東京都環境審議会委員、文部科学省学術調査官、IPCC Reviewer、環境経済・政策学会理事、環境科学会理事、環境経済・政策学会会長（2022年～2024年）等を歴任。

これまでJournal of the Association of Environmental and Resource EconomistsやJournal of Environmental Economics and Managementに論文を公刊。
共著書に「入門環境経済学 新版」（中公新書）、「An Evaluation of Japanese Environmental Regulation: A Quantitative Approach from Environmental Economics」(Springer)、
共編著書に「環境経済学のフロンティア」（日本評論社）、「カーボンプライシングのフロンティア」（日本評論社）、「Carbon Pricing in Japan」(Springer)等。
Review of Environmental Economics and Policy等の国際学術雑誌の編集委員も務める。
度環境経済・政策学会学術賞受賞、環境科学会学術賞、市村地球環境学術賞等受賞。
専門は環境経済学。

略歴（時系列）

• 茨城県立土浦第一高等学校卒業
• 東京大学教養学部教養学科卒業(科学史科学哲学）（1992年）
• 筑波大学大学院環境科学研究科修士課程修了（1994年)
• ミネソタ大学大学院経済学部博士課程修了，Ph.D.取得 (2000年)
• 上智大学経済学部専任講師 (2000～2004年)
• 内閣府経済社会総合研究所客員研究員(2003～2004年)
• 上智大学経済学部助教授 (2004～2007年)、同・准教授（2007～2011年)
• 未来資源研究所・客員研究員 (安倍フェロー)(2006～2008年)
• ジョージメーソン大学・客員研究員 (2006～2008年)
• 上智大学・経済学部教授 (2011～2012年)
• 文部省学術調査官（2015～2017年）
• 早稲田大学・政治経済学術院・教授 (2012年～現在)
• 早稲田大学・環境経済経営研究所・所長（2016年～現在）
• 早稲田大学・次代の中核研究者（2018年～現在）
• 環境経済・政策学会会長（2022年～2024年）

表彰

• 環境経済・政策学会、奨励賞「環境規制の政策評価-環境経済学の定量的アプローチ」（2012年度）
• 環境経営学会、学術貢献賞「環境規制の政策評価-環境経済学の定量的アプローチ」（2012年度）
• 環境経済・政策学会、学術賞（2018年度）
• 環境科学会、学術賞「環境政策提言に資する環境経済学手法による実証研究」（2020年度）
• 環境科学会、論文賞「炭素税・FIT賦課金による産業・家計への影響-産業連関分析による定量的評価-」亀岡澪・有村俊秀（2020年度）
• 環境経済・政策学会、論壇賞 "Carbon Pricing in Japan" (Springer 2020, Editors: Toshi H. Arimura and Shigeru Matsumoto)（2021年度）
• 第55回 市村地球環境学術賞 功績賞（2022）

環境経済学のフロンティア

日本評論社、2017年（共著、片山東、松本茂）

An Evaluation of Japanese Environmental Regulations: Qualitative Approaches from Environmental Economics

2015 (Co-authored, Kazuyuki Iwata)

温暖化対策の新しい排出削減メカニズム :二国間クレジット制度を中心とした経済分析と展望 

日本評論社、2015年．（編著）

地球温暖化対策と国際貿易: 排出量取引と国境調整措置をめぐる経済学・法学的分析

東京大学出版会、2012年．（共著、川瀬剛志、蓬田守弘）

排出量取引と省エネルギーの経済分析: 日本企業と家計の現状

日本評論社、2012年．（共編著、武田史郎）※中国語の翻訳版もあります。

環境規制の政策評価:環境経済学の定量的アプローチ

SUP上智大学出版、2011年．（共著、岩田和之）

入門環境経済学:環境問題解決へのアプローチ

中央公論新社、2002年．（共著、日引聡）

論点　カーボンプライシング

毎日新聞インタビュー 2019年7月13日

ノードハウス『温暖化の経済分析』CO2による損失をモデルに暗示

エコノミスト、2018年11月20日号、pp68-70

注目の学部：第43回環境学～自然環境の価値を貨幣価値に換算し市場を通して環境問題の解決を図る～

『Guideline』（河合塾全国進学情報センター）（2018.10）pp. 62-63.

特集カーボンプライシング徹底解剖：カーボンプライシングをめぐる内外の動向と日本での可能性

『地球環境とエネルギー』（月刊ビジネスアイエネコ）Vol.52, No.5（2018.5）pp.16-19.

環境問題を経済学で解決：排出権取引って何？

経済セミナー 2018年

炭素価格の利点と難点：技術開発の促進に期待「暗示的価格」の考慮必要

日経エコロジー（2017年7月号）、連載コラム「論点争点」p46-47.

新興国・途上国の地球温暖化対策：クリーン開発メカニズムから二国間クレジット制度とカーボンプライシングへ

『公衆衛生』Vol.81, No.12, (2017),pp.1008-1013.

<インタビュー>気候変動対策による経済・社会的メリットは生まれるか

『隔月刊地球温暖化』No.47（2017.1）p.17

卓見異見・アフリカにクリーンエネを～電化の先を照らす技術

『日刊工業新聞』09月19日付（2016年）

卓見異見・地熱発電に民間参入を～再生可能エネに新たな主役

『日刊工業新聞』08月15日付（2016年）

地球温暖化防止へ～二国間クレジット

『公明新聞』08月01日付（2016年）

卓見異見・中小企業の省エネが効果～家庭の節電促すには

『日刊工業新聞』07月18日付（2016年）

卓見異見・国際化する日本の大学～教育の質　競争力向上を

『日刊工業新聞』06月20日付（2016年）

卓見異見・始動する二国間クレジット～1億トン削減へ補助増額を

『日刊工業新聞』05月16日付（2016年）

卓見異見・炭素税で経済活性化～温暖化対策と成長を両立

『日刊工業新聞』04月18日付（2016年）

リレーコラム・理事が語る環境科学研究：COP21とカーボンプライシング

環境経済・政策研究Vol. 29, No.2. （2016年）pp.55-56

地球温暖化対策の現状と展望

環境ソリューション企業総覧2014年度版, 日刊工業新聞社, (2014), pp.2-10.

エネルギー問題に経済学ができること

『経済セミナー』No.669（2012年）pp.23-29

日本国内の国内温暖化政策

『経済セミナー』No.652（2010年）pp.22-26

日・米の新エネルギー政策について

『JOYO　ARC』vol42.No.483（2010年）pp.16-20